【完全版】騒音トラブルの証拠の集め方~録音・録画方法・注意点~

こんにちは！マンションの騒音トラブルを民事調停で解決し、慰謝料を得た経験のあるarawaです。

今回は、僕がマンションの隣の部屋からの騒音トラブルに遭ったときの体験談をもとに、騒音トラブルの証拠の残し方を解説します。

膨大な時間をかけて得た知識や方法をすべてまとめていますので、現在騒音で悩んでいる方はぜひ参考にしてください。

騒音トラブルの証拠の残し方と注意点

ネットで専門業者や弁護士による解説などを調べた結果、騒音トラブルで証拠を残す場合は以下3つがポイントとなることがわかりました。

つまり、「ここの部屋からの騒音である」という証拠と、騒音計でその騒音が何dBなのかを計測し、その騒音計で計測した様子を時刻や場所がはっきりわかる形で「録画と録音の両方」をする必要があることがわかりました。

1.の録音については、精度の良い高級なマイクを買う必要はなく、普通にスマホでいいようです。

そのため、スマホのカメラアプリを動画モードにして撮影しました（撮影も録音も同時にできるため）。

3.の動画撮影では、真っ白な壁や騒音計だけしか見えていないと本当にその部屋で撮影したのかがわからなくなります。

そのため、撮影開始直後にカメラをぐるっと一周させ、部屋の内部を見せてから所定の位置に置くようにしました。

また、一般的な時計を使うと時刻を意図的に変更することができてしまうため、改ざんが難しい電波時計を使うと証拠としての信頼性が上がります。

撮影方法をまとめると…

絵にするとこのような感じです。

手でずっとスマホを持っているわけにはいかないので、僕はダンボールの上に騒音計と電波時計を置き、スマホはスマホスタンドに装着して、放置していても撮影ができるようにしました。

この手順を踏んだ動画を、証拠として残しました。

できれば業務用の騒音計を使おう（アプリではダメな理由）

自治体によっては、市役所でちゃんとした騒音計（数十万円相当）を無料で借りることができます。

僕の地域では幸運にも1週間騒音計を借りることができるという情報を得たので、まず市役所に行き、業務用の騒音計を借りました。
※特に人が多い地域では頻繁に借りられている可能性があるので、予約が必要かもしれません。
※念のため騒音計のレンタルも見てみましたが、1ヶ月で10万円程度、1日2000円程度など、かなり高額でした

今マイクで拾っている音が何dBかをリアルタイムで計測する「騒音計アプリ」もありますが、これはアプリによって誤差があるようです。

専門業者による資料を調べた結果、ある程度優秀なアプリはあるものの、やはり「スマホ内蔵のマイク」で計測することや、計測のアルゴリズムが開発元（プログラム）によって異なることから、そこまで正確に判断できないという結論になっていました。

そのため、アプリを使う場合はある程度優秀だと言われているアプリを参考程度に使い、証拠として残すための計測はちゃんとした騒音計を使うのがよさそうでした。

騒音の証拠を集めているときに大変だったこと・苦労した点とは？

僕の場合は日中から夜まで断続的に騒音があったため、「長時間に渡って」「高頻度で」騒音が発生していることを示すため、家にいる間はずっと録画・録音していました。

「70dB」などの派手に大きな騒音がなかったため、音量の大きさではなく、継続性を主張する必要があると思ったからです。

仕事ではじっと座ってパソコンを触っているので問題ありませんでしたが、料理や風呂などは少し音が出てしまうため、騒音メモに「何時から何時まで自分は料理をしていたので音が入っているかも」などのメモも残すようにしました。

この証拠を集める作業で困ったことは、大きく3つあります。

何デシベルなら騒音と言えるの？受忍限度について

何デシベルなら騒音と言えるのか、その基準となるのが「受忍限度」です。

騒音トラブルを解決するのであればこのワードについて理解することが大切です。

詳しくは下記の記事で解説しています🔻

騒音の「受忍限度」とは？騒音トラブルの解決が難しい理由と体験談

今回は、マンションの騒音トラブルを民事調停で解決し、慰謝料を得た経験のある僕が騒音トラブルの「受忍限度」とは何か、どうして騒音トラブルの解決が難しいのか、その理由を実際の体験談を交えてお話しします。

自力で騒音計測をすると「ある程度の証拠」にしかならない理由

自分で騒音計を使って測定すると「ある程度の証拠」にはなります。

なぜ「十分な証拠」にならないかと言うと、特に資格を持っていない自分1人で撮影・録音すると、第三者による撮影・録音ではないので客観的な証拠として不十分だからです。

少なくとも僕は環境計量士などの資格保有者ではありませんし、専門の業者に依頼して計測してもらっているわけではありませんでした。

そして、そのような個人で集めた証拠はやや弱くなるようです。

実際に役所で騒音計を借りた時も、「もし騒音トラブルで訴訟などを考えているのであれば、環境計量士などの資格を持った人間が行った測定でないと、確かな証拠とはなりませんので、その点はご注意ください」と言われました。

とはいえお金はなく業者に依頼もできないため、僕はネット上のいろいろな事例を参考にした上で、まずは自力で証拠を集め、それを法テラスや弁護士事務所への相談時に提出し、自分のやり方や資料に不備がないかチェックしてもらうことにしました。

民事調停の段階までは自力で騒音計で計測し、訴訟になったら大金を払ってでも業者に依頼して測定してもらう、という計画です。

ちなみに民事調停の前に弁護士に相談したとき、自分で騒音計で測定した実際の動画と音声をお聞かせしたところ「民事調停の段階でこれぐらいできていれば、自分で集められる証拠としては十分な証拠です」と言われたので、この計画でよかったかなと思います。

僕が集めた証拠を使って民事調停で慰謝料を得た方法

今回は騒音トラブルにおける証拠の残し方についてお話ししました。

あくまでも僕がやった方法ですが、参考になれば幸いです。

しかし、騒音トラブルは証拠を残しただけでは解決しません。

特に膨大なお金を使って専門の業者を雇っていない限り、証拠だけを見せて騒音を止めてもらうことは難しいです。

ではどうすればよいのかと言うと、僕はこの証拠を十分集めた上で弁護士に相談し、民事調停を起こすという選択肢を選びました。

「弁護士に相談」「民事調停」と聞くと、「大ごと」「法律に詳しい人がやるもの」と感じるかもしれません。

でも実際にやってみて思ったのは、「話し合いの場を、制度として用意してもらっただけ」でした。

法律知識ゼロだった僕が実際に行った「民事調停で慰謝料を得るまでのすべて」は、下記のnoteですべてまとめています。